経営史

就活にも使える!経営史入門  業界分析4 電気機械

投稿日:2020年4月4日 更新日:

現代企業を歴史的にとらえる経営史。今日はその中の 電気機械 についてみていきます。

今の企業がどう成立したのかわかるので就活にも使えると思います。

東芝、NEC、富士通、ソニー、日立などなど

 

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基礎の基礎レベルなので、学部入学したての方や社会人の方にもなじみやすい内容になっています。

 

参考はこちらの本。カラーで読みやすいのでおすすめ。

コア・テキスト 経営史」 粕谷誠 新世社

 

就活にも使える産業分析 電気機械



電気機械工業の勃興

米独巨大企業と日本

米独

・アメリカのGE(General Electric)、WH(Westinghouse)、WE(Western Electric)

・ドイツのジーメンスAEG

という巨大企業。

 

日本

・電信機:工部省に電信機械製造所が開津。電信機の国産化。のちに沖電機工場という民間会社も設立。

・電話:1890年 東京・横浜の電話サービス開始。1899年にはWEは日本電気を子会社として設立し急成長。

・電球:1887年 東京電灯が開業。1899年 東京電気と改称。しかしその後GEの子会社となる。

・重電機器(発電機):1882年 田中製造所を設立。1893年に芝浦製作所となった。1908年には日立鉱山処理工場が電気機械の修理を行ったが、すぐに独立し日立製作所になった

・無線通信:1900年 安中電機製作所(のちの安立電気)が設立。1915年には日本無線通信機製作所日本無線)が設立

 

真空管の登場



真空管の発明

真空管の登場により整流、増幅、発振、変調、スイッチングが容易となった。

・真空管の登場は電子工業(エレクトロニクス)時代の幕開けを意味した

 

・真空管ではGEが世界的な地位。日本ではその特許を持つ東京電気が地位確立。日本電気や川西機械製作所も参入するが崩せない。

 

ラジオ・電気蓄音機

 

・1920年 アメリカでラジオ放送開始

・1925年 日本で開始

・ラジオの受信機は設計なども容易なため急速に価格低下。松下電器産業や早川電機工業、山中電機製作所が中心。

 

・1920年代に電気蓄音機が開発され、1930年代には日本生産が始まった

 

外国資本との提携拡大

 

・戦間期には電化が進んだ

・戦間期の電機工業への参入企業としては三菱電機(WHと提携)、富士電機製造(古河財閥とジーメンスの合弁)などがあげられる

 

・また無線機についても、東京芝浦電気(東芝)、理研真空工業、富士通などが独立した

 

戦後の発展

 

・戦後は外資の持ち株比率が著しく低下し、関係は希薄化した

 

・戦後直後は水力発電が開発されたが、火力発電へと電源が変化した

・1号機は輸入したが、2号機は国産化を目指し、国内メーカーの製造が開始

・日立、東芝、三菱電機、富士電機であった

・燃料は石炭から石油、天然ガスへと変化した

 

家電の発達

 

・三種の神器:洗濯機、冷蔵庫、白黒テレビ

白物家電:洗濯機や冷蔵庫など。これらは重電機器技術の応用だった

茶物家電:テレビやラジオなど。これらは電子技術の応用

 

総合電機メーカー:日立、東芝、三菱

家電総合メーカー:松下電器、三洋電機、しゃーうなど

・これに対して、ソニーやパイオニアは音響映像機器が中心

 

半導体の登場



トランジスタからICへ

 

・真空管から半導体(ダイオードトランジスタ)への変化が起きる

・半導体を基盤に集める集積回路IC)も開発された

・1959年に日本は世界一のトランジスタ生産国となるが、これはトランジスタが労働集約的であったことを表している

・しかし、プレーナ技術の開発によりシリコンの時代になると、アメリカとの格差が生まれた

 

ラジオ・テレビ・VTR

 

・小型で信頼性の高いトランジスタ・ラジオがアメリカなど世界に輸出された

・テレビもそれに続く。壊れにくさが人気

 

・VTRではソニーのベータマックスと日本ビクターのVHSが規格争いをしたが、当初から2時間録画ができたVHSに軍配が上がった

 

・カラーテレビがほぼ電子回路であるのに対して、VTRは電子回路+精密機器。そのためエレクトロニクスとメカニクスの融合としてメカトロニクスという言葉が1960年代の日本で生まれた。

 

デジタル化の進展と衝撃

 

コンピューターの発達

 

・テレビなどは周波数が連続的に変化するリニアIC、一方コンピューターは0か1かのデジタルIC

 

・コンピューターではIBMが圧倒的優位にあった

・1957年の電子工業振興臨時措置法により政府の保護

・IBMは日本のメーカーに特許を認めたが技術導入は行わなかった

・通信機メーカーの日立、富士通、日本電気が最も有力となる。

・富士通の日立はIBMの互換機を製造した

 

ダウンサイジングとインターネット

 

・しかし、コンピューターのダウンサイジングが低下し、メインフレームそのもの地位が低下した

・そしてパソコンの需要が増加した

 

・演算や制御を1つにまとめたMPUがインテルで開発された。

・インテルのCPUとマイクロソフトのOSはパソコン市場で圧倒的となった。

・日本のパソコンは漢字処理の問題があり日本電気シリーズが日本市場を確保していたが、やがて新しい規格が開発され外資に押される

 

・インターネットの発展はパソコンの普及を広めた

・当初は電話回線の速度限界があったが、半導体レーザーが開発されてレーザー光線でデータを送れるようになった

・日本では1981年にデジタル交換機が導入され、1997年にはデジタル化。1985年の電気通信改革三法が成立し日本電信電話株式会社(NTT)が成立

 

家電生産の衰退

 

・CDやDVDなどの光ディスク装置は日本の家電メーカーが規格を定めたものだったが、韓国・台湾・中国のシェアが伸びた

・そのほか液晶パネル、テレビなどもデジタル化に進み、音声データを圧縮したMP3ではアップルが圧倒的存在となった

 

・電機メーカーの苦境日本だけのものとは言えない。GEやジーメンスなども困難に直面している。

 

電機業界 関連図書

就活用

 

応用

 

 

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